価格が日々変わる金融商品（株式など）を一度に購入するのではなく、一定額ずつに分けて購入することで、平均買い付け単価を抑える投資方法です。

定期購入法とも言います。

 

手法効果

例えば、積立投資信託などで毎月１万円ずつ積み立てるとします。

価格が高いときには買える口数は少なく、安い時には口数を多く買えるので、平均した１口あたりの買い付け価格は低くなるということです。

 

１口が２千円なら５口の購入。

１口が千円なら１０口の購入。

平均１口が１,３３３円。

値動きの平均である１,５００円で売却しても、売却益が出ます。

 

毎月何口分を買うとする方法よりも、結果的に買い付け単価を低く抑えられる効果があります。

先の例でいえば、毎月５口ずつ買おうとすると…

１０口を１５,０００円で買い、１,５００円で売っても売却益が出ません。

 

価格が変動する金融商品は、たまたま価格が高いときに一気に購入すると、下手をすれば何時売っても損しかしない可能性が出てきます。

結果的に大幅な損失を回避できるのが最大のメリットです。

 

毎月年金づくりとして積み立てている確定拠出年金『iDeCo』が、ドルコスト平均法の実例です。

 

リスク軽減効果があっても万能ではない

リスク軽減効果といっても、投資する商品そのもののリスクは低くならないと考えてください。

 

あくまで、平均した買い付け単価に対するリスク軽減です。

「もっと安くなったら多く買い付けよう。」として買い付けのタイミングを逃してしまう危険性を排除するためには、それなりに有効な投資法だといえます。

 

ただ、万能な手法とは言い難いことも付け加えておきます。

適さない状況も知ったうえで、投資法のひとつとして客観性をお持ちになられると宜しいかと思います。

 

手数料負担が勿体ない場合がある

価格が右肩下がりの場合、毎回かかる手数料が積み上がってマイナスばかり増えてしまうこともあります。

それなら、手数料を安く済ませる為にも単価が低い時に通常よりも多く購入して、平均買い付け単価を下げるのも臨機応変な対応となります。

積立といっても、安いときにいかに多く買っていたかが資産形成の分かれ目です。

 

短期での利益狙いには適さない

投資というよりも投機での資産形成を求める場合には不向きです。

 

２パターンあります。

①購入当初は価値が世間に認められていなかったため、価格が急上昇した際に売却する場合。

 

②急暴落はしたものの資本的体力がある、需要が高い、価格の回復が見込めるなどの際に、あえて大量購入し価格が本来価値まで戻った際に売却する場合です。

 

つまり、チャンスに目を凝らすような取り引きが不向きだということです。

 

商品選びのワンポイント

これらを踏まえると、手数料の安い商品を選ぶと宜しいかと思います。

 

中長期に渡って、定期的に継続して購入する手法ですから、固定費の軽減は目指したいところです。

従業員に対する持ち株制度なら給与控除や奨励金制度があり、コストが掛かっていないことと同じ場合もあります。

また、手数料割引サービスを利用できる場合もあります。

 

ご自身が使える制度の確認を、まずはしてみるのが宜しいかと思います。